金融商品取引法に基づく表示

1　Ｇコーポレーション株式会社
2　東海財務局長（金商）第172号
3　手数料
（Ⅰ）
・お試しコース　1週間のみ。30,000円+消費税とする。
Ａ´225デイトレお試しコース
（日経225先物取引　当日決済のみの売買）

（Ⅱ）１か月コース
１か月コースはA～Jの中で選択可能で、ただしこのコースは初級セミナーに参加し、勉強したものだけが対象となる。　
60,000円+消費税とする。翌月更新無き場合は、単月コースは終了となる。

（Ⅲ）半年分一括前払いの場合は、30万円＋消費税とする。1年分一括前払いの場合は、57万円+消費税とする。（銀行振込における割引は行わない）
Ａ 225デイトレコース（ザラ場）
（日経225先物取引　当日決済のみの売買）
Ｂ 225短期スイングコース
（日経225先物取引　２～３日以内の決済を行う売買）
Ｃ 225長期スイングコース
（日経225先物取引　数か月単位で保有される方向けのコース）
Ｄ ＴＰＸ先物デイトレコース
（ＴＯＰＩＸ先物取引　当日決済のみの売買）
Ｅ ＴＰＸ先物短期スイングコース
（ＴＯＰＩＸ先物取引　２～３日以内の決済を行う売買）
Ｆ ＴＰＸ先物長期スイングコース
（ＴＯＰＩＸ先物取引　数か月単位で保有される方向けのコース）
Ｇ 225寄り引けデイトレコース
（日経225先物取引の寄り付き及び引け値で行う売買）
Ｈ 225ナイトセッションデイトレコース
（日経225先物取引　夜間取引の売買）
Ｉ 米国市場分析コース
（ダウ・ナスダックのトレンド分析）
Ｊ 225引け寄りＯＮＥデイスイングコース
（日経225先物取引　引け及び寄り付きの一日でのオーバーナイト取引）
会員向けに以下のサービスを行う。

（Ⅳ）上記パッケージコース
半年Ａ+Ｂコース　　　　　　　540,000円+消費税
（1年分一括前払い990,000円＋消費税　銀行振込における割引は行わない）
半年Ａ+Ｂ+Ｃコース　　　　　780,000円+消費税
（1年分一括前払い1,430,000円＋消費税　銀行振込における割引は行わない）
半年Ｄ+Ｅコース　　　　　　　540,000円+消費税
（1年分一括前払い990,000円＋消費税　銀行振込における割引は行わない）
半年Ｄ+Ｅ+Ｆコース　　　　　780,000円+消費税
（1年分一括前払い1,430,000円＋消費税　銀行振込における割引は行わない）
半年Ａ+Ｂ+Ｄ+Ｅコース　　 　960,000円+消費税
（1年分一括前払い1,760,000円＋消費税　銀行振込における割引は行わない）
半年全部コース　　　　　　　2,500,000円+消費税
（1年分一括前払い4,500,000円＋消費税　銀行振込における割引は行わない）

（Ⅴ）個人別コンサルティング業務（個別株等の補助）
年間前払い契約　5,000,000円＋消費税　または　運用資産の10％（ただしどちらか金額の大きい方）
運用資産は、契約申し込み日の前日の終値における資産額を基に判定する。
運用資産に虚偽があった場合、ただちに契約解除を行うとともに正規の契約料を会員が速やかに支払うものとする。

4　契約に関する重要な事項について顧客の不利益となる事実
先物取引とは、ある対象商品を、将来のあらかじめ定められた期日に、現時点で定めた約定価格に基づき売買することを契約する取引です。ただし、期日まで待たずに、反対売買（買い方の場合は転売、売り方の場合は買戻し）を行うことで、契約を解消することも可能です。

（指数先物取引のリスクについて）
指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。また、指数先物取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。したがって、指数先物取引の開始にあたっては､下記の内容を十分に把握する必要があります。
・ 市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、短期間のうちに証拠金の大部分又はそのすべてを失うこともあります。また、その損失は証拠金の額だけに限定されません。
・ 指数先物取引の相場の変動や代用有価証券の値下がりにより不足額が発生したときは、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。
・ 所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
・ 金融商品取引所は、取引に異常が生じた場合又はそのおそれがある場合や、金融商品取引清算機関の決済リスク管理の観点から必要と認められる場合には、証拠金額の引上げや証拠金の有価証券による代用の制限等の規制措置を取ることがあります。そのため､証拠金の追加差入れ又は追加預託や代用有価証券と現金の差換え等が必要となる場合があります。
・ 市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないこともあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売又は買戻しによる決済を希望しても、それができない場合があります。
・ 市場の状況によっては、金融商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合､１日の損失が予想を上回ることもあります。

（上場有価証券等のリスクについて）
金利相場や外国為替の状況、商品先門上場有価証券等の売買等にあたっては、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益権等の裏付けとなっている株式、債券、投資信託、不動産、商品、カバードワラント等（以下「裏付け資産」（※３）といいます。）の価格や評価額の変動に伴い、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
・上場有価証券等の発行者または保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者または保証会社等の業務や財産の状況の変化が生じた場合、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
・上場有価証券等のうち、他の種類株式、社債、新株予約権その他の財産に転換される（できる）旨の条件または権利が付されている場合において、当該財産の価格や評価額の変動や、当該財産の発行者の業務や財産の状況の変化に伴い、上場有価証券等の価格が変動することや、転換後の当該財産の価格や評価額が当初購入金額を下回ることによって損失が生じるおそれがあります。
・また、新株予約権、取得請求権等が付された上場有価証券等については、これらの権利を行使できる期間に制限がありますのでご留意ください。
信用取引を行うにあたっては、株式相場、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券等の裏付けとなっている株式、債券、不動産、商品等（以下「裏付け資産」（※）といいます。）の価格や評価額の変動に伴い、信用取引の対象となっている株式等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。また、その損失の額が、差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

5　投資顧問業協会の名称　
日本投資顧問業協会